- 名 称第12回川崎国際環境技術展
121th Kawasaki International Eco-Tech Fair
~SDGs未来都市かわさき指導~ - 開催目的「川崎国際環境技術展」では、国内外の環境問題に即応する環境技術から地球環境問題を解決する最先端の環境技術まで幅広く展示を行い、川崎から国内 外へ発信するとともに、出展企業・団体と国内外の企業等とのビジネスマッチングの場を提供する。
- 会 期2019年11月13日(木)・14日(金)10:00~17:00
- 場 所カルッツかわさき(川崎市スポーツ・文化総合センター)1階大体育室/
川崎区富士見1-1-4 - 会場規模屋内展示ブース/約180小間(1小間 2m×2m)
- 入場料入場無料
- 主 催川崎国際環境技術展実行委員会
- 実行委員長川崎市長
- 副実行委員長川崎商工会議所会頭
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1931年、わが国初の国産法(東京工業試験所法)によるアンモニアと硫安の製造に成功し、その歴史をスタートした。現在ではアンモニアをはじめ、苛性ソーダや次亜塩素酸ソーダ等の基礎化学品、窒素、水素、酸素を中心とした工業用ガス、半導体や液晶、LEDの製造に必要な高純度ガス(アンモニア、塩素等)、食品添加物や化粧品材料などの特殊化学品、化学物質の分解、分析に用いる技術である高速クロマトグラフィー用のカラム等、多彩な製品群を誇っている。
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弊社は、産業廃棄物の収集運搬・中間処理、環境関連設備の総合エンジニアリン グサービスを通じ地球環境保全に努めています。川崎市に所在する焼却施設は、難分解性物質であるPFOSの無害化処理や医療廃棄物に対応しており、廃棄物 焼却で発生する排熱を利用した発電を行い、エネルギー供給にも貢献しています。また、併設する川崎物流センターは、主に低濃度PCB廃棄物・感染性廃棄物の 積替保管に対応しています。多様化する廃棄物を適正処理し「ものづくりの街・川崎」における静脈産業として循環型社会の一翼を担っております。
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原油・天然ガス・石炭・太陽光など一次エネルギーを安定的に調達し、お客様にとって最適なエネルギーに効率的に変換し、安心にお使いいただくためのトータルなご提案を行います。電力事業では、総合エネルギー企業としての多様な燃料供給を生かし、経済性に優れた電力をお届けするため、ENEOSでんきのブランドを展開しており、風力、メガソーラー、バイオマスなど環境にやさしい電力の開発にも努めています。水素事業では、SSネットワークを活用した水素供給インフラの整備により、水素社会の実現に貢献していきます。
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アミノ酸は地球上の生命の源です。うま味物質であるグルタミン酸がアミノ酸の一種であることから、味の素グループはアミノ酸研究を軸に先端バイオ・ファイン技 術を磨いてきました。そこから生まれたおいしさ設計技術を強みとした食品事業と、アミノ酸の機能と技術を活用したアミノサイエンス事業を展開しています。これからも、アミノ酸の無限の可能性を追求する開拓者として、社会課題の解決に貢献し続けます。
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東京ガスは日本でいち早く天然ガスの高い価値を見出し、幾多の困難を乗り越え、LNGの導入を実現しました。LNG導入から50年、弊社グループは、技術革新や創 意工夫を重ねながら、低炭素社会の実現に向けて、天然ガスの普及拡大・高度利 用に取り組んで参りました。本技術展では、「LNG50周年 次なる半世紀に向けた東京ガスグループの取組み」とし、環境性を意識しつつ、単にガス・電気を供給 するのではなく、お客さまが必要とするサービスを提供する「Energy as a service(EaaS)」の事例を紹介いたします。今後も当社は、サステナブルな社会の実現に向けて受け継いできた「フロンティア精神」で真の総合エネルギー企業に進化します。
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JFEグループでは、世界トップクラスの生産規模と高い技術開発力を有する鉄鋼 事業を「JFEスチール」が、最先端技術力をベースとした商品・サービスの提供により人々の生活と産業を支えるエンジニアリング事業を「JFEエンジニアリング」が、世界中の様々な分野で展開しています。これからも私たちは「挑戦。柔軟。誠実。」の行動規範のもと、グループの総力を結集し、「常に世界最高の技術をもって社会に貢献する」ことを企業理念に21世紀のエクセレントカンパニーを目指して挑戦し続けてまいります。
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東亜建設工業は1908年、神奈川県鶴見に港湾機能を持つ工業用地(現京浜工業 地帯)を造成するため誕生しました。この事業で培われた海洋土木技術は国内外から高い評価を受け、後に海外進出する糸口となりました。日本はもとより世界の港湾整備と産業基盤づくりに寄与してきた当社は、その後、陸上土木、建築に事業を拡大しました。そして100年に亘り培われた当社の技術は、羽田空港拡張事業など様々なプロジェクトに活かされています。最近では、環境保全、港湾構造物 の維持管理、防災に関する技術開発にも力を注いでいます。